明光義塾マイスタの石川です。今回は、私大の入試について説明させていただきます。
私大入試は今後どうなるのか？
普通に考えれば、少子化という傾向から考えて「私立大学入試」は簡単になっていくと思われる人も多いでしょう。しかし、現実は様々な力学が働くことによってそうはなっていません。
結論から言うなら、私立大学入試はここ数年においては、難化が進む！とみて間違いはありません。
主たる理由は、「定員の厳格化」と「私立大学の統廃合」です。
定員の厳格化とは
「定員管理の厳格化」とは、私大入試において、国が決めた制限数
もともと私大では、受かっても国公立に流れてしまう学生が一定数
ただ、私大人気が高まり、国公立に受かっても私立を選択する生徒
結局、学生数が増えることで私立大学は潤うわけですから、その流れに自主的にあらがうことはしなかったわけですね（笑）
となると、人気の私大ばかりに結果的に人が集まり、地方の人気があまりない私大に人が集まらなくなるわけです。
それを防ぐために文科省が示したのが「定員の厳格化」です。
その結果、中堅以上の私立大学は倍率が大きく上がっています！
早稲田 ：5.6→6.7 青山学院 ：5.8→7.0 駒澤 ：3.6→4.3 関西学院 ：2.7→3.4 などです。
統廃合により中堅以下も難化
上記の話は中堅以上の私立大学の話です。
しかし、中堅以下の大学にも別の問題が発生しております。
それは、経営難でさらに教育の質が悪い大学の補助金をカットするという文科省の方針によります。これにより、大学の統廃合は進むことが予想されます。
勿論、お役所が旗を振ってから実際に事が進むにはタイムラグがあります。ですから、急速に倍率が上がってくるということはないでしょうが、注意が必要なのは間違いありません。
推薦入試を積極的に活用しよう
このような状況の中で、さらに２０２０年教育改革が行われるわけですから今後の大学入試は余計にややこしくなっていくことが考えられます。
しかし、その中で方向性が明白なこともあります。それは、「推薦枠の拡大」です。
これは、私立大学だけでなく国公立大学にも共通することです。
2015年に国立大学協会が打ち出した「推薦入試、AO入試などの割合を、2021年度までに入学定員の30％に引き上げる」との方針の下、2018年度には推薦・AO入試による入学者は16.8％に達しており、今後もその数字を伸ばしていくに違いない。私立が対抗措置として、推薦・AO入試をこれまで以上に強化するのは必至である。
ゆくゆくは国立で3割程度、私立ではさらに多くの学生が、推薦・AO入試などの多様な入試方法によって入学するようになるだろう。（東洋経済オンライン）
私立における推薦・AO入試の割合は大学や学部・学科によりまちまちだが、すでに5割に迫る勢いのところも少なくない。募集人員については、推薦入試についてのみ5割を超えない範囲との規定があるが、これにAO入試や帰国子女入試、社会人入試などを加えれば、トータルで6割ないしは7割に届くといったことも可能性としてはありうる。（同）
と今後の推薦入試の傾向は明らかです。
さたに、推薦入試をしっかり活用することを考えることは、自分自身の将来をみつめることにもつながります！
それは、一般入試においてもマイナスに作用することはなく当然プラスに作用するわけですから。
「お子様の時代は、人生と向き合うタイミングがお父様・お母様の時代よりも少しだけ早まっている」ことはしっておいてください。
その上で、私たちは、現時点の偏差値から入れる大学を考えることはしません。
社会の新しい動きや変化、新しいテクノロジーなども積極的に紹介することで、生徒さんが目指す方向を決めるきっかけを作りたいと考えています。
